土木作業を行う際の作業完了までの基本的な流れについて!

1. 現地調査

土木作業を行うに当たり、まずは現地のことを知らなければ計画も立てられません。そのためまず行われることになります。実際に現地へと足を運び、工事内容に関連する部分の調査を行っていきます。道路状況をはじめ、ライフラインや各種法令に関してももれなく調査を行うことになるでしょう。

1-1.チェック漏れがないように調査

現地調査でありがちなのが、チェック漏れです。最終的にすべての項目を確認できていれば問題ないのですが、できるだけ少ない回数で済ませることでコストが削減されます。しかし、現地での調査を終えたあとに確認するべき項目に漏れが発覚した場合には、再び現地へと足を運ばなくてはならなくなるのです。現地までの距離は依頼によってさまざまです。近くであればそこまで手間にはなりませんが、遠い場合には移動だけでも時間がかかってしまうので時間的なロスが非常に大きくなってしまうでしょう。それを防ぐためには事前に「調査項目の細かいチェック表」を作成しておくことが重要です。
記載されている項目をすべてチェックできれば調査が完了できるくらい具体的に書かれた表を作成することで、安心して調査を実施することが可能となるでしょう。また、現地でなくても確認ができる内容に関しては、事前に調査をしておくというのも一つの手です。現在ではインターネットでも得られる情報というものがありますので、現地に行く前段階として参考程度に確認しておくことで現地調査をスムーズにすることができます。

2. 工事プランを立てる

工事プランというのは、工事に関する大筋の方向性をまとめたものとなります。当初の工事目的に対して、現地調査の結果を踏まえた上で詳細な計画書を作るための参考にするためのものとなります。

2-1.発注者の要望も取り入れてプランを組み立てる

このときに欠かすことが出来ないのは「発注者の要望も取り入れる」という点です。たとえば工事に関して予算をできるだけ抑えてほしいという要望が発注者から出たとします。それは計画においても重要な要素となりますので、調査結果を元にしたプランに対して、要望となるコスト削減ができる箇所がないか精査をするという流れです。

2-2.予算案の作成

プランが出来たら、概算での予算案の作成をします。厳密には仕入れ値などは後で最終決定することになりますが、ざっくりとした形の費用を算出するわけです。それを含めた基本計画案の作成も行います。あくまでもプランではありますが、作成時には発注者との入念な打ち合わせは不可欠となります。一度だけでなく何度も打ち合わせを行い、その中で各項目に対してすり合わせを行うのです。最終的に業者と発注者の双方が納得する内容でまとめなければなりません。

3.施工計画書の作成

土木工事を正確にかつ安全に実行するために作成されるものです。工事を行う上では必要となります。作成した内容は最終的に役所に承認を得ることになるので、作成には約一ヶ月かかるというのが一般的です。一度で問題なく承認がおりるとも限りませんので、できるだけ早めに作成をします。

3-1.計画書に記載する項目

計画書に記載することになる項目としては、以下の14項目です。
● 工事概要
● 計画工程表
● 現場組織表
● 指定機械
● 主要船舶・機械
● 主要資材
● 施工方法
● 施工管理計画
● 安全管理
● 緊急時の体制及び対応
● 交通管理
● 環境対策
● 現場作業環境の整備
● 再生資源の利用の促進と建設副産物の適正処理方法

ただし、上記項目が全て必要になるとは限りません。工事内容によっては不要となる項目もありますので、工事内容次第となります。工事概要は工事の全体的な部分をまとめる部分となりますし、計画工程表は施工の手順をはじめ、工程ごとの施工期間を記載することになるなど、工事内容としてベースとなる内容です。

3-2.実現性を考えながら計画書を策定する

施工計画書で重要となるのが、実現性です。施工は計画書の内容をベースに、それを実現する形で行われることになります。当然理想としては計画書をそのまま実現することになるのですが、実際には必ずしも実現ができるとは限りません。計画書を承認してもらうために、ついつい実現性の低い内容で提出してしまうことがありますが、それは施工に対してマイナスになってしまう恐れがあるでしょう。実現性が以下にあるかという観点で作成することが大切です。

4. 工事

いよいよ実際の施工が開始となります。スケジュールや内容に関しては計画書どおりに行うだけですので基本的にはシンプルです。いかに計画書通りに実現できるかが重要となります。つまり、品質や安全の管理が重要なのです。いかに素晴らしい計画を立てたとしても、施工期間中の管理ができていなければ意味がありません。
工事期間中は施工そのものだけでなく、周辺環境への配慮も欠かすことが出来ません。工事では騒音や振動などが発生しますので、事前に周知を徹底することによってトラブルを回避することが可能となるでしょう。
工事が完了したあとは、社内での検査や行政によるチェックを受けなければなりません。検査の結果に問題があった場合には修正をすることになります。最終的に問題ないと判断されたら工事の完了です。ただし、完成をしたあとに何かしらの問題が発生したときにも対応をすることになります。経年によって修繕対応なども発生します。

5. まとめ